モラハラ夫に多いとされるアスペルガー症候群（夫との付き合い方） 女性のための離婚相談　女性弁護士による離婚相談を実施しております。

１　アスペルガー症候群とは

モラハラ夫の中には一定数を占めると思われるのがアスペルガー症候群に類別される男性です。

アスペルガー症候群は、より正確な基準では、自閉スペクトラム症として類別されます。自閉スペクトラム症は、多くの遺伝的な要因が複雑に関与して起こる生まれつきの脳機能障害であり、その症状は、言語やコミュニケーションの障害、他者と感情を共有することが苦手で、対人的相互関係を築くことが難しいことや、こだわりが強く、感覚過敏あるいは鈍麻などとされています。

自閉スペクトラム症の人は約１００人に１人いると報告されており、性別では男性に多く、女性の約４倍の発生頻度となっています。

一般的にアスペルガー症候群という言葉を使う場合、自閉スペクトラム症の重症ケースを除外して使われているように考えられますので、ここでも、自閉スペクトラム症のうち、重症ケースを除くものとして、「アスペルガー症候群」という言葉を使うこととします。

アスペルガー症候群とされる男性が、暴力をふるうわけでもなく、ギャンブルや浮気をするなどの問題行動もない場合、社会的には問題があるように見えず、本人も周囲も気づかないことが多いとされています。

アスペルガー症候群の男性は、周囲にとらわれず、高い集中力を維持し、好奇心を貫くことができる傾向があるため、理系の研究者や匠と呼ばれる分野で活躍する人も少なくないようです。

２　配偶者にみられるカサンドラ症候群

社会的に問題がない、むしろ活躍している場合であっても、家庭内でアスペルガー症候群の夫と暮らす妻の苦労は並大抵のものではありません。共感してもらえない、心を尽くしたことに気づいてもらえない日常は、女性にとって耐え難いものです。

アスペルガー症候群の夫との日常生活に疲れ、カサンドラ症候群という状態となる妻の存在も、最近、指摘されるようになりました。カサンドラ症候群とは、アスペルガー症候群の配偶者への報われない支援の毎日から、精神的苦悩や疲弊が大きくなりすぎて、本人が、精神的にサポートが必要となる状態のことをいいます。症状としては、慢性の強い疲労感、不眠などを経て、偏頭痛や、涙が止まらないなどの強いストレス反応を示すことがあげられています。

３　アスペルガー症候群の夫との付き合い方

アスペルガー症候群の夫の傾向が、遺伝的な器質にあるなら、その改善を期待することはできません。夫側の改善が期待できないため、夫婦関係を続けていくには、妻側の意識を変えるほかありません。

まずは、妻を傷つける夫の言動は、本人の悪意によるものではないし、当然のことながら、妻の対応が間違っているからでもありません。その事実を理解できれば、夫の言動に対する怒りも、ある程度は抑えられるかもしれません。また、自分が悪いわけではないので、落ち込む必要もありません。

そして、夫の器質的な傾向は変更できないと理解できれば、夫に期待できない事項については、割り切って諦めを持つことも、婚姻を続けるためには必要かもしれません。

アスペルガー症候群の夫との付き合い方を妻が習得できれば、妻の負担も軽減でき、婚姻関係を続けることも不可能ではありません。

４　アスペルガー症候群の夫との離婚

妻の側で対応策を考え、努力をすることに限度があるケースもあります。

アスペルガー症候群の夫との関係で、最も問題となるのは、夫自身がアスペルガー症候群の症状を苦にしておらず、困ってもいないことです。

アスペルガー症候群の夫を持つ妻の苦労を、夫には、全く理解してもらえません。夫の症状を理由に離婚話を切り出しても、夫とは離婚に向けた会話すら成り立たないおそれがあります。

では、アスペルガー症候群を理由として、夫の合意を得ずに離婚をすることは可能でしょうか。

アスペルガー症候群の原因が脳機能障害であるとしても、一見、通常の社会生活が送れているケースでは、民法７７０条１項４号が定める「強度の精神病」と認められることは期待できません。

アスペルガー症候群の夫との離婚を進めるには、民法７７０条１項５号の「その他婚姻を継続し難い重大な事由があること」を離婚事由とせざるを得ません。

婚姻を継続し難い重大な事由には、夫婦関係が破綻しており、修復の見込みがないことも該当しますが、破綻が明確とされる典型例として、長期間にわたる別居の事実をあげることができます。

アスペルガー症候群の夫と離婚するには、夫の離婚の合意を得ることができない場合は、相当期間の別居を経た上で、家庭裁判所での調停を経た上、訴訟を提起し、離婚判決を得なければならないこととなりそうです。

しかし、夫側の離婚に向けた合意を得ることができれば、それ以前での離婚は可能です。

離婚の原因が、自分にあるとは自覚できない夫との直接の話し合いでは、離婚に向けた話し合いが難航する場合であっても、弁護士が間に入ることによって、交渉や調停の場で、離婚の話し合いを進めることも可能となります。